FIREまでの道のりを数字で確認
現在資産・生活費・運用前提から、FIRE目標額と必要な毎月投資額を逆算します。配当の税引後手取り、目標配当の必要元本、分配金を受け取る場合と再投資する場合も同じページで比較できます。
1. FIRE目標の逆算
生活費と取り崩し率から目標資産を求め、目標年齢までに必要な毎月投資額を逆算します。運用率はインフレを差し引いた実質値で計算します。
預金など投資に回さない生活防衛資金は分けて考えるのがおすすめです。
入力して計算してください。結果は将来の保証ではなく、前提条件に基づくシミュレーションです。
2. 配当手取り計算
投資額と表面利回りから、年間・月平均の税引後配当を概算します。
入力して計算してください。外国税額控除など個別の確定申告効果は自動計算しません。
3. 目標配当から必要元本を逆算
欲しい税引後月額から、想定配当利回りで必要な投資元本を逆算します。
入力して計算してください。配当利回りは将来一定とは限りません。
4. 分配金を受け取る vs 再投資
同じ元本・分配利回り・値上がり率を前提に、分配金を現金で受け取る場合と再投資する場合の差を比較します。
入力して計算してください。価格成長率と分配利回りを一定とする単純化モデルです。
5. 複利が効き始める地点
年間の運用益が、1年間の入金額を初めて上回る時期を試算します。「自分の積立より資産が働く力の方が大きくなる地点」を確認できます。
入力して計算してください。運用リターンを一定としたシミュレーションです。
6. 毎月投資額アップ vs 想定リターンアップ
「毎月の投資額を増やす場合」と「想定リターンが上がる場合」を同じ期間で比較します。リターンを高めることは一般にリスク上昇も伴うため、結果は投資判断の保証ではありません。
入力して比較してください。高い想定リターンほど高いリスクを伴う可能性があります。
7. 累積配当が投資額に到達するまで
初期投資額と税引後配当を基準に、増配率を加味して累積配当が投資額と同額に達するまでの年数を試算します。
入力して計算してください。「累積配当が投資額に到達」しても、元本が回収されたことを意味するわけではありません。
FIRE計算は現在の生活費を基準に、想定運用リターンからインフレ率を調整した実質リターンで試算します。税金・手数料・暴落順序・年金・教育費・住宅費などは現段階では個別に織り込んでいません。国内上場株式等の課税口座の配当は標準20.315%、米国株配当は標準で米国10%源泉を置いています。NISAの日本側課税は0%として扱いますが、外国側の源泉課税は残る場合があります。税率欄は変更可能です。複利・比較・累積配当の各結果も、一定の前提を置いた試算であり将来を保証するものではありません。
関連ツール： 配当分析ツールで、100万円投資時の税引後配当・増配力・高配当の警戒要因を比較できます。 ／ 投資かんたん計算